グラフで見る日本子ども資料年鑑日本子ども資料年鑑2013 Almanac of data on Japanese children

更新日: 2012年11月9日

社会福祉法人恩賜財団母子愛育会日本子ども家庭総合研究所が総力をあげて編集する「日本子ども資料年鑑」2013年版は、2013年2月4日に発行されました。

あらゆる分野の調査データ約1,000点をまとめた子どもに関するデータベース集であり、身体発育・発達、メディア、子どもと食、健康状態、保育サービス、青少年の性、いじめ問題等々、話題のデータも充実しています。

また、本資料年鑑の内容は付録CD-ROMにもPDF形式で収録されていますので、必要な部分を選び、出力することが可能です。子どもや家庭にかかわる方、子どもの調査・研究に携わる方にはマスト・アイテムと言えるでしょう。

*内容詳細・お問い合わせ・ご注文等は下記にお願いいたします。

【KTC中央出版】

(*日本子ども家庭総合研究所ではお問い合わせや注文をお受けしておりません。KTC中央出版に直接ご連絡ください。)

編集 社会福祉法人
恩賜財団母子愛育会
日本子ども家庭総合研究所
編集代表 衞藤隆(日本子ども家庭総合研究所所長)
発行 KTC中央出版
〒111-0051 東京都台東区蔵前2-14-14
TEL.0120-160377 FAX.0120-400377
*日本子ども家庭総合研究所では注文をお受けしておりません。KTC中央出版に直接お申し込みください
頁数 B5判400頁
ISBN 978-4-87758-366-8
巻頭特集 新しい母子健康手帳:改正の背景とこれからの活用について
巻末資料 東日本大震災と子ども
子ども年表(2011年11月~2012年10月)
価格 9,450円(税込)
送料 420円(代金引換)

「日本子ども資料年鑑2013」目次

【巻頭特集】
新しい母子健康手帳:改正の背景とこれからの活用について

母子健康手帳はどう変った!?
妊娠・出産・子育ての際のリスクとは?
世界トップレベルを誇る日本の周産期医療・小児医療。
その一端を担ってきた「母子健康手帳」の改訂ポイントに迫ります!

Ⅰ.人口動態と子ども

  1. 日本の人口
  2. 子ども人口
  3. 出生
  4. 死亡
  5. 人口移動
  6. 婚姻と離婚
    1. 婚姻
    2. 離婚

II.家族・家庭

  1. 家族構成と家族形態
    1. 世帯の種類と規模
    2. 子どものいる世帯
  2. 少子化と子育てを取り巻く環境
    1. ワーク・ライフ・バランス
    2. 女性の社会進出と結婚・出産・育児
    3. 大災害と子育て
  3. 社会の成熟と家庭を取り巻く経済環境

III.発育・発達

  1. 身体発育・発達
    1. 幼稚園児・児童・生徒
    2. 肥満・痩身
    3. 睡眠と発達
  2. 体力・運動能力
    1. 青少年の性
    2. 性感染症(STD)・HIV・AIDS・中絶

IV.保健・医療

  1. 出生
  2. 死亡
  3. 死産
  4. 人工妊娠中絶
  5. 障害予防
  6. 妊婦・乳幼児保健
    1. 健康診査
    2. 訪問指導
    3. 地域母子保健活動
    4. 感染症と予防接種
  7. 学校保健
    1. 職員配置
    2. 疾病・異常等
  8. 子どもの心と身体
    1. 子どもの心
    2. 子どもの身体・疾病
    3. 医療給付等
  9. 子どもの事故
    1. 不慮の事故
    2. 交通事故
  10. 医療
    1. 不妊治療
    2. 医療の現状
  11. 諸外国の統計

V.栄養・食生活

  1. 乳幼児の栄養・食生活の実態
    1. 栄養法・離乳
    2. 栄養素等・食品摂取状況
    3. 乳幼児の食
  2. 児童生徒の栄養・食生活の実態
    1. 栄養素等・食品摂取状況
    2. 子どもの食の実態と意識
  3. 学校給食
  4. 日本人の栄養・食生活の実態
    1. 栄養素等・食品摂取状況
    2. 外食・欠食
    3. 食の実態と食育
    4. 食料支出額

VI.子どもと家族の福祉

  1. 所得保障
    1. 生活保護
    2. 児童手当
    3. 児童扶養手当
    4. 特別児童扶養手当
  2. 地域福祉活動(ボランティア・共同募金)
  3. ひとり親家庭・婦人相談の実態
    1. ひとり親家庭
    2. 婦人相談・ドメスティックバイオレンス
  4. 家庭児童相談
    1. 児童相談所・市町村
    2. 福祉事務所
    3. 民生委員(児童委員)
  5. 児童養護
    1. 養護問題
    2. 一時保護
  6. 子どもの障害
    1. 身体障害
    2. 知的障害
  7. 里親・養子・児童福祉施設
    1. 里親・養護
    2. 児童福祉施設
  8. 子ども虐待

VII.教育

  1. 学校教育
    1. 学校教育総括
    2. 小学校
    3. 中学校
    4. 高等学校
    5. 中等教育学校
    6. 高等専門学校
    7. 短期大学・大学
    8. 高等教育の規模
    9. 特別支援学校
    10. 幼稚園
    11. 専修学校
    12. 各種学校
    13. 不就学・長期欠席
    14. スクールカウンセラー・相談員
    15. 教育費
    16. 学級規模
  2. 学力問題
    1. 全国学力・学習状況調査
    2. IEA国際数学・理科教育動向調査(TIMSS2011),PISA
  3. 教育改革
    1. 中高一貫教育
    2. キャリア教育
    3. 特別支援教育
  4. 国際化社会と子どもの教育
    1. 在留日本人子女
    2. 帰国子女
    3. 在日外国人
  5. 教育制度の国際比較

VIII.保育・健全育成

  1. 保育所等
    1. 設置数・入所児童数・待機児童数等
    2. 待機児童解消への施策
    3. 特別な保育制度
    4. 新たな動向
  2. 保育関連サービス
  3. 放課後児童対策
    1. 放課後子どもプラン
    2. 児童育成組織

IX.子どもの生活・文化・意識と行動

  1. 子どもの生活時間
    1. 起床・就寝・睡眠等
    2. 学習時間
    3. メディア接触時間
  2. 子どもの生活
    1. 学習塾・習い事
    2. こづかい
    3. 所有物と利用料
    4. 読書
  3. 子どもの文化財
    1. 出版物
    2. 舞台芸術
    3. 映像・メディア
  4. 意識と行動
    1. 学校生活と放課後
    2. 生活習慣・生活体験
    3. メディア利用
    4. 親子のかかわり
    5. 自己意識・価値感など
    6. 将来・社会への関心

X.子どもの行動問題

  1. 非行の推移
  2. 非行の動向
    1. 年齢層別
    2. 罪種別
    3. 男女別
    4. 学職別
    5. 再犯・共犯
    6. 薬物乱用
  3. 校内暴力
  4. 家庭内暴力
  5. いじめと人権
  6. 出席停止
  7. 登校拒否・不登校
  8. 教育相談機関・窓口
  9. 子どもの家出
  10. 自殺
  11. 行動問題をもつ子ども
    1. 家庭裁判所
    2. 少年鑑別所
    3. 少年院
    4. 保護観察
  12. 子どもの被害
    1. 福祉犯
    2. 子どもの犯罪被害・性被害

XI.子どもをめぐる生活環境

  1. 国民所得
  2. 家計所得・消費等の動向
    1. 家計の収支
    2. 貯蓄
  3. 労働
    1. 労働力等
    2. 青少年の労働
    3. ニート・フリーター・ひきこもり・不登校
  4. 生活・文化
    1. 休日・休暇
    2. 生活意識と人とのつながり
    3. 自殺
    4. 文化
  5. 運輸・通信
    1. 旅行
    2. 交通事故
    3. 通信
  6. 環境
    1. 住みよい環境づくり
    2. 医療施設